はじめに

このサイトでは、住宅に関する間違いのない家づくりの道しるべとなるべく記事を作成しています。

その中でも家づくりの最重要ポイントとなるキーワードは

【　省エネルギー住宅　】です。

家に何を求めるのかは人それぞれと思いますが、

【　長く安心して快適に経済的に住める家　】

は誰もが望む家の根本になるでしょう。

それは、見た目ではなく、間取りではなく、住宅設備ではなく、

まず先に目に見えない部分をどう造るか！

そこに行き着きます。

地球という、人が住む場所にはすでに必要なものが全て揃っています。

しかし、その必要なものが無くなりつつあり、環境を破壊し住めなくなる星にしてしまう段階に今、私達はいます。

本質に立ち返り、家づくりを考える。

すると自然に、高性能な家が見えてくるのです

日本人の平均寿命がまた延びました

厚生労働省は、平成29年の簡易生命表の概況を発表しました。

戦後初の調査となる1974年で初めて日本人の平均寿命が男女とも50歳を超えてから寿命は少しずつ延びてきています。

この状況から、戦後の医療技術の進歩や死亡要因への対処が進んできた事がうかがい知れるでしょう。

 

これは人生3大費用の【　住居費　】【　老後の生活費　】に影響を及ぼすことになります。

平均寿命の伸びは住居費・老後の生活費にも影響

人生が長くなることは喜ばしいことですが、その分かかる費用も多く必要になるということです。

年金受給年齢が上がるにつれ、そこまで働くことが出来るのか？という疑問も湧いてきますが、人が住む箱となる住居も長く持つ家でなくてはいけません。

平均寿命が延びる中、家の中で亡くなる要因の一つに【　ヒートショック　】があります。

医療の進歩が進む現代、逆に増えてきているのがヒートショックで亡くなる人の数、年々増え2万人弱。

よく例えられますが、交通事故死亡者数平成26年中（日本交通安全協会発表）では4,113人とヒートショックの約4分の1です。

安心して暮らせるはずの我が家が、

外の交通事故より危険性があるという矛盾。

 

急激な温度変化によって、血圧が大きく変動して起こる健康被害

【　ヒートショック　】は冬場（10～4月）は他の季節に比べ心筋梗塞、心肺停止の発症率が高いことが分かっています。（国立循環器病研究センター調べ）

寿命が伸びている現代、人を守るべき住居の性能が明らかに低く、このような状況を作り出しています。

ヒートショックを回避するには、家の中の温度差をなくすこと。高齢者になるほど、体温維持機能が低下し、血圧変化を起こしやすいのです。

特に入浴中や暖かい居間と冷え切った脱衣所や浴室、トイレの温度差を出来るだけ少なくすることが重要です。

ちょっと寄り道＾＾

簡易的にできる入浴の予防法

このような対策をしっかりと取って生活することが重要になります。

しかし、これから住宅を取得しようとしている方には上記のような対策などしない、最初から住宅性能の高い家を選んでいただきたいのです。

それがあなたにとって、最適で住宅寿命も延ばせる家づくりになるからです。

 

話は戻りますが・・・

 

前述した通り、日本の平均寿命は年々延びて、住宅取得年齢が３０代４０代の方は、残りの人生５０年間６０年間それ以上と長い期間これから取得する住宅に住むことになります。

日本の家の平均寿命は約30年ほどと言われ、諸外国の住宅は築100年で資産価値が目減りしない家と言われているのですが、価値が無い家となってしまっています。

その理由に、長持ちする性能が備わっていない、もしくは備えようとしていないことがあげられます。

どうすれば50年60年以上と長く住まえる家が出来るのでしょうか

日本の住宅は今、その転換期に差し掛かっています。

ここ数年での、地球の温度変化はめまぐるしく、50年後には今よりも3度近く平均気温が上がるといわれています。

温度変化に強い生き物の人間でも、ここ数年の温度変化に対応しきれていない現状を見てわかるように、住宅は人の健康を守るシェルターの役割を果たす時代がすぐそこまで来ているのです。

低性能な家で外の温度変化に対応するとなると、暖冷房エネルギーを使い住環境を快適な空間へと導くことが必要になります。

ここが問題で、エネルギーを湯水のように使うと世界の化石燃料が枯渇してしまうという現実があります。

石油・天然ガス・石炭の可採埋蔵量

世界のエネルギー需要がどんどん増していく中、化石燃料と呼ばれるエネルギーの元になる【石油】【天然ガス】【石炭】の可採年数（後どれくらい採れるか）は

と言われています。

その為、住む家で使うエネルギーは出来るだけ使わないようにする、省エネルギーに目を向けるわけです。

限りある資源を有効に使い、快適に住むには少しのエネルギーで効率よく過ごすことが必要になってきます。

2020年　省エネルギー基準の義務化

省エネルギー基準の義務化が2020年に控えています※。

この義務化は人が住む住宅の概念を一変してくれるほど重要なものです。

※小規模住宅に限り、省エネルギー基準の義務化が延期されることとなりました。（2019年1月追記）

 

言葉の通り、省エネルギーな住宅になる基準を義務化するので、枯渇する化石燃料の削減にも貢献し、ついては大気汚染などの地球環境にも貢献します。

それ以上に我々への好影響が計り知れません。

省エネルギー住宅がもたらす利益

基準を上回る住宅を作ることで得られる利益は

• 光熱費の削減で家計が助かる
• 温度変化の少ない家になりヒートショック対策になる
• 高性能な家は結露が起きづらく老朽化を起き難くする
• 耐久性が向上し長く持つ住宅になる
• 家に対する資産価値が上がる
• 老後資金を調達できるリバースモーゲージの利用範囲が広がる
• などなど、数え切れないほど

何よりも生活が大変楽になってくるのです。

冬場の朝は、布団から抜け出すのが一苦労という方も多いでしょう。しかし、高性能な家は、年中春のような室温、湿度を保つことができるので、ベッドもさらっとして、夏掛けの布団1枚で生活が出来ます。

もちろん、

最後に

住居費とは、人生で必要な住居に掛かるすべての費用のことを指します。

住居に係る費用＝ライフタイムハウスコスト

住居の高性能化でライフタイムハウスコストは大きく削減が可能になり、健康に長く低コストで住める家となります。

健康に住める家があり、光熱費も削減できる低ランニングコストは人生の3大費用の一つ、老後の生活費の負担を減らしてくれます。病院への通院も減るでしょう。

 

 

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著者：はうすうぉーかー（元ハウスメーカー営業）